勘定科目の５つのグループ…費用・収益・資産・負債・純資産を理解する

勘定科目の5つのグループ
損益計算書を構成する「費用」、「収益」
貸借対照表を構成する「資産」、「負債」、「純資産」

経理担当者にとって勘定科目といえば日常的に触れているものです。しかし身近過ぎるがゆえに、体系的に学んだことがないという経理担当者も多いのではないでしょうか。経理担当者として、主要な勘定科目の意味を把握するのは基本中の基本です。
今回は、勘定科目を分類する5つのグループについて解説します。どの勘定科目がどのグループに属するのかを理解し、基本的な仕組みを改めて学んでみてください。

勘定科目の5つのグループ

勘定科目は、仕訳の際、商品の仕入れや販売などの、事業活動における取引の内容を端的に表すために使用します。さらに仕訳した勘定科目を借方、貸方で合算し、その数値をもとに決算書を作成します。
代表的な決算書である貸借対照表と損益計算書では、必要な勘定科目がそれぞれ決まっています。損益計算書を構成するのは「費用」、「収益」であり、貸借対照表では「資産」、「負債」、「純資産」です。この5グループの意味をしっかりと把握できれば、多種多様な勘定科目そのものを理解でき、決算書をスムーズに作成できるようになります。

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損益計算書を構成する「費用」、「収益」

■費用
「費用」は事業活動で支払った経費を示します。費用の基本的な考え方は「収益を得るために払った対価」であり、多くなったからといって単純に事業がうまくいかなかった判断となるわけではありません。後述する収益から費用を差し引いた数字を算出すると、その期の利益を正しく知ることができます。
なお、損益計算書を作成する場合、費用勘定は左側に記載します。

代表的な費用の勘定科目

勘定科目	取引内容
給料	従業員に支払った給与・賃金
仕入れ	販売するために仕入れた商品に支払った金額
広告宣伝費	新聞やWEB広告など自社や自社の商品をPRするために使った金額
水道光熱費	事業に必要なインフラの費用
通信費	電話代やはがき、切手代など

■収益
「収益」は、商品の売買やサービスの提供などで企業が獲得した収入のことです。収益勘定の増加は会社の利益に直結するほか、後述する純資産勘定の向上にもつながります。損益計算書を作成する場合、収益勘定は費用勘定の右側に記入します。

代表的な収益の勘定科目

勘定科目	取引内容
売上	商品やサービスの売買によって得た金額
売上手数料	会社が受け取った手数料
受取利息	国債、社債の利子などの貸付による利息
雑収入	営業外収益のうち、取引金額が少ないものの金額
有価証券売却益	国債、社債などを売却したことによって得られた収入

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※参考記事：新米経理のための基本講座「決算書」第2弾損益計算書(P/L)編

貸借対照表を構成する「資産」、「負債」、「純資産」

■資産
企業が所有する財産のうち、利益を生む価値を持つものが「資産」です。現金はもちろん、工場や生産機械、建物、パソコンから債権などの権利まで、現在、将来問わず収益を生み出すもののすべてが該当します。
貸借対照表を作成する際、資産の勘定科目は借方（左側）に記載します。

代表的な資産の勘定科目

勘定科目	取引内容
現金	会社が所有する紙幣、硬貨
売掛金	売掛債権。後から現金を回収できる掛け取引の金額
預金	銀行などの銀行機関に預けている金額
建物	有形固定資産の一つ。企業が保有するビルなど
備品	会社が所有するデスクやPCなど

■負債
「負債」とは会社が所有するマイナスの財産です。銀行からの融資や未払いの金額など、いずれ返済しなければならないものだけでなく、資産が減少するものすべてが対象です。さらに、負債勘定は返却期間が1年以内の「流動負債」と1年を超える「固定負債」に分けられます。貸借対照表では右側に記入します。

代表的な負債の勘定科目

負債の種類	勘定科目	取引内容
流動負債	買掛金	買掛債務。信用取引により物品などを購入した際に、帳簿上のみの債務として記録
流動負債	支払手形	上記の際に約束手形の発行、もしくは為替手形を受け取った場合に使用
固定負債	社債	資金を調達するために発行した社債を処理するための負債勘定
固定負債	退職給付引当金	従業員などの退職給付に備えて費用に繰り入れた引当金の残高

■純資産
「純資産」とは資産から負債を差し引いた財産のことで、「正味財産」、「自己資産」ともいいます。純資産がマイナスだと債務超過の状態となり、倒産のリスクが高まります。なお、純資産は株主資本とそれ以外に大別できます。

代表的な純資産の勘定科目

純資産の種類	勘定科目	内容
株主資本	資本金	企業のオーナーが開業のために出資した資金
	資本余剰金	資本取引から発生した余剰金
	利益余剰金	利益を積み立てたお金。内部留保の一種
株主資本以外	新株予約権	株式交付を受けられる権利
株主資本以外	その他有価証券評価差額	時価評価の含み損益