経理ドリブン

ROA（総資産利益率）は「Return On Assets」の略であり、企業の収益性を表す指標です。
総資産とは企業におけるすべての資産を指すもので、そこには銀行からの融資などを含めた負債も含まれます。ROAはこの総資産に対してどれだけ利益を生み出したのかを示すものです。
原則として、ROAの数値が高いほど総資産に対して効率良く利益があがっている状況と言えます。つまり、ROAの数値の向上を目指すことが管理会計において重要になるのです。ROAの計算式は以下の通りです。


例えば、自社の総資産が10億円、当期純利益が1億円だった場合、ROAは以下のように求めます。


ROAは10％という結果が出ました。この10％という数値が良好なのかどうかは以下のように判断します。

■ROA（総資産利益率）の優良企業は5％以上が目安

一般的にROAの数値が優良なのは5％以上とされており、投資家からの評価も高くなる傾向があります。
ただし、ROAは業種によって上がりにくいケースもあるので、この基準はあくまで原則的なものです。例えば、大規模な設備投資や固定資産が多い製造業などは総資産が多くなるため、設備投資が少ないサービス業などと比べるとROAは低くなります。そのため、自社のROAが優良かどうかを正確に判断するためには、同業他社のROAを算出して比較する必要があります。

■ROA（総資産利益率）が下がる原因と上げる方法

ROAが下がる要因には、以下のようなケースが該当します。

• 金融機関から融資を受けるなど、負債が増えた
• 新規事業を立ち上げるなど、すぐに利益の出ない業務が増えた

上記の場合、総資産が増える一方で利益が生まれないため、ROAは低下します。しかし将来的な利益を見越した計画が立てられていれば、このような状況が中長期的にはROAを向上させることにつながります。現状のROAの良し悪しを判断するには、単に数字を見るだけでなく、会社の事業展開も把握しておくことが重要です。

将来的な増加が見込めない場合、ROAを改善するには以下のような方法があります。

• 売上にかかっている経費などの削減
• 製造費用の削減
• 借入金の返済
• 買掛金の支払い

これらは総資産を減らし利益を増やすための施策です。経理など間接部門の人件費も、会社の事業全体の観点では総資産の削減に該当します。経理担当者としては自身の業務効率化を図ることもROAの増加につながるのです。

ROE（自己資本利益率）は「Return On Equity」の略であり、ROAと同様に企業の収益性を表す指標です。
自己資本とは貸借対照表における純資産のことで、総資産から負債を除いた分を指します。ROAは自己資本に対してどれだけ利益を生み出したかを示しているのです。

ROAと同様、ROEも数値が高いほど自己資本を効率的に使って利益を上げていると判断することができます。ただしROAと異なる部分として、ROEは計算のベースに自己資本を使っているため、投資家が純粋に自らの利益を判断できる基準になります。そのため株式を公開している企業ではROEが高ければ株価も向上し、会社の価値の上昇につながるということになります。

ROEの計算式は以下の通りです。

例えば、自己資本が1億円、当期純利益が0.2億円だった場合、ROEは以下のように求めます。


計算の結果、ROEが20％だということが明らかになりました。

■ROE（自己資本利益率）の優良企業は10％以上が目安

一般的にROEの数値が優良とされるのは10％以上とされています。また、ROEの場合はROAとは異なり、設備投資などの影響が比較的少ないため、異業種間でも数値の比較をすることができます。

■ROE（自己資本利益率）を高める方法

ROEは負債とは関係ないため、数値を上げるには利益向上を図ることが基本的な対策となります。さらに増配や復配を行うことで、自己資本を構成する利益余剰金を減少させることもあります。
また、自社株買いもROEを高める手法の1つです。ただし過剰に行うと自己資本と負債の比率が悪化し、健全な経営ができなくなるため注意が必要です。

ROAとROEは関連した指標なので、合わせて分析することが大事です。双方とも数値が高い方が優良な指標ですが、高低にばらつきがある場合は以下のように判断することができます。

■ROAが高く、ROEが低い

負債が大きく、事業が悪化している可能性がある

■ROAが低く、ROEが高い

銀行借入などを上手に活用できていない可能性がある（財務レバレッジが低い）