経理ドリブン

経理部では、P/Lの比較分析を行い、経営者などに著増減理由の説明を行う場面も少なくないでしょう。対前期比較での増減分析が決算の度に行われていることが多いと思いますが、はたしてそこで見落としていることはないでしょうか。今回はそんな観点での話をしてみようと思います。

２．ケースで考える比較分析 ～対前期比較の落とし穴

まずは、ある経理部での様子を描いた【ケース３】をご覧ください。

【ケース３】
Sさんの分析に対して経理部長はどうも不満な様子です。どういうことなのでしょうか。

【ケース３】には、経理スタッフのSさんがP/Lの比較分析を実施した様子が描かれています。Sさんは経理スタッフ歴3年ということで、既にP/Lの比較分析は何回も経験してきました。ある意味、P/Lの比較分析には慣れているわけですが、そんな人だからこそ陥ってしまう落とし穴もあります。

【ケース３】でSさんが実施した比較分析は【図表１】のようなものでした。
当期のP/L（ここでは売上高と営業利益のみ示しています）を前期のP/Lと比較し、増減額及び増減率を算出しています。これによって、前期と比較してどのような変化が生じているのかが分かります。確かに通常の場合におけるP/Lの比較分析と言えば、このような分析になるでしょう。

ただし、今回のケースで注意しなければならないのは、「新型コロナウイルス感染症の影響などで経営環境が激変し、前期は売上高や利益が大きく落ち込みました」という部分です。

こうした環境変化が激しい状況でP/Lの比較分析を依頼されたとき、読者の皆さんならどうしますか。

仮に前期が経営環境激変により業績が異常値を示しているのであれば、単純に前期と当期の業績を比較してもあまり意味がありません。一つ考えられるのは、比較する期間を長くするということです。当期の業績を前々期の業績とも比較できるように、前々期・前期・当期の3期分のP/Lを並べて比較するのです。それを表したのが【図表２】です。
実は【図表２】に、ある情報を追加すると、この3期間の状況変化がより分かりやすくなります。【図表３】をご覧ください。
【図表３】はシンプルな数値にしてあるので、金額だけ見ても傾向がつかめ、趨勢比のありがたみが伝わりづらいかもしれません。しかし、実際の売上高や営業利益はこんなに単純な数値ではありませんので、趨勢値のあるなしで傾向の理解には大きな差が生じることでしょう。

なお、傾向を理解する上では、比較する数期間において、以下のような点もチェックすると良いでしょう。

• ①右肩下がり・右肩上がり・山型・谷型のいずれなのか
• ②その間の振れ幅はどれ位なのか

①右肩下がり・右肩上がり・山型・谷型のいずれなのか

3期分の売上高や利益をグラフにしてみると、以下のような型に分かれます。仮に【図表４】の各型の右端の高さが当期の売上高を示しているとし、どれも同じ金額であったとしましょう。この場合、右肩下がりで悪化した結果その売上高になったのか、右肩上がりで改善した結果その売上高になったのかでは、たとえ同じ金額であっても当期の売上高の持つ意味合いがだいぶ違います。

②その間の振れ幅はどれ位なのか

3期分の売上高や利益をグラフにしてみると、【図表５】のようにその間の数値の振れ幅が分かります。振れ幅が小さければ業績が比較的安定しており、振れ幅が大きければ業績が不安定ということになります。

この振れ幅は上述した趨勢比を見ることでも確認することができます。例えば、売上高の趨勢比が90～110くらいであれば振れ幅は±10％で比較的安定している一方、50～150くらいであれば±50%で売上高が大きくブレやすいと言えるのではないでしょうか。

３．おわりに

経理部では決算書等の比較分析を行う場面が少なくないでしょう。確かに、担当者ごと、その時々で分析方法が変わってしまうと混乱が生じることもありますので、各社における従来の分析の仕方を踏襲することも大切です。しかし、大きな経営環境変化が生じたときなど、従来の分析方法を踏襲すると弊害が大きい場合もあります。ただ従来の方法を踏襲するというのではなく、状況変化に応じてより良い分析の方法に見直してみることが大切です。

もし2期比較だけでは状況を適切に把握できないおそれがあるのであれば、3期比較などのより長い期間での分析をしてみるといったアレンジをするのが一つです。また3期分の金額だけ並べても状況が見えにくいのであれば、趨勢比などを併用することで比較しやすくアレンジしてみるのも一つです。

経理パーソンの方々は従来の分析方法を踏襲するのが良いのか、あるいは見直した方が良いのかを考えながら、適切な分析方法を選択することを心掛けて頂ければと思います。